アマン・グループが、アマン、ジャヌに続く新しいホテルブランド「ATMA」を発表しました。名前はサンスクリット語で「魂」「本当の自分」を意味します。公式発表は、高度なウェルネスプログラムとスポーツ施設を柱に、栄養を考えた食事やデザイン、イベントまでを組み合わせたブランドとして紹介しています。
ブランドのグローバルパートナーには、テニスのノバク・ジョコビッチ選手が就きました。アマン・グループとは数年来の関係があり、ATMAではロンジェビティ(健康に長く過ごすこと)、栄養、ラケットスポーツ、ウェルネスのプログラムを主導するとしています。
1号はマイアミ・ブリッケル地区の超高層タワー
最初の拠点となるATMA マイアミは、マイアミの金融街ブリッケル地区の海沿いに建ちます。ブリッケル・ベイ・ドライブ沿いに続く約5マイル(約8キロ)の遊歩道「ベイウォーク」に直結し、隣接するATMAの専用マリーナも利用できます。高さ1,049フィート(約320メートル)のタワーで、ビスケーン湾を見渡す立地です。
建築はSHoP Architects、インテリアはStudio Paolo Ferrariが担当します。発表によると、家具は人の体の形に沿うようにかたち作られ、室内の雰囲気は滞在者の体内時計のリズムに合わせて調整されるとしています。開発はOKO GroupとOak Row Equitiesで、完成予定は2031年です。
スパとウェルネスセンターの計画
ATMA マイアミの中心になるのが、約12万平方フィート(約1万1千平方メートル)のスパとウェルネスセンターです。公式発表はマイアミでも有数の規模になるとしており、ジョコビッチ選手と共同で、1日を通したパフォーマンスとリカバリーのための施設として設計されます。
スパとウェルネスセンターには、湾を望む屋内テニスコートやパデルなどのコートを備えたラケットクラブが含まれます。並んで設けるフィットネスセンターには、グループと個別のトレーニングスタジオ、モビリティとコンディショニングのラボ、メディカルウェルネスセンター、リカバリー専用のスペースが入ります。施術メニューや料金は、今回の発表には記載がありません。
レジデンスと会員制クラブ
タワーには、1〜5寝室以上の住戸と、最上部の6寝室のペントハウスからなるATMA ブランドレジデンスが入ります。オーナー専用の設備として、プール、ヨガや個別トレーニングのスタジオを備えたフィットネスセンター、サーマルスパ(温浴施設)、ラウンジ、コワーキングスペースが用意されます。
あわせて、ラケットスポーツを軸にした招待制の「ATMA Club」も設けます。会員は食事やウェルネス、イベントのプログラムに加え、マリーナ、スパとウェルネスセンター、レストランなどを優先して利用できるとしています。ホテル部分の客室数や宿泊料金は発表に記載がありません。
日本で触れられるアマン・グループのスパ
ATMA マイアミの完成は2031年の予定で、今すぐ予約できるものではありません。アマン・グループのウェルネスの考え方に触れたい場合は、国内の施設が参考になります。アマン東京の33・34階にあるアマン・スパには30メートルの温水プールがあり、トリートメントは宿泊者以外も予約できます(プールなど施術以外の施設は宿泊者向けの案内で、宿泊者以外の利用は公式サイトで確認が必要です)。2024年3月に開業したジャヌ東京(麻布台)のジャヌ ウェルネスは約4,000平方メートルの規模で、プライベートのスパハウスや屋内プールを備え、宿泊者以外向けのスパハウス体験も用意されています。
ATMAは都市部と人里離れた場所の両方に展開する方針が示されています。2号以降の拠点や、ATMA マイアミのスパの内容など、続報は公式サイトで確認できます。レジデンスの問い合わせ窓口はメール(residences@atma.com)と案内されています。
- 発表
- Aman Group(2026年11月10日、公式プレスリリース)
- ブランド
- ATMA(サンスクリット語で「魂」「本当の自分」)
- グローバルパートナー
- ノバク・ジョコビッチ(ロンジェビティ、栄養、ラケットスポーツ、ウェルネスのプログラムを主導)
- 1号拠点
- ATMA マイアミ(ブリッケル地区、ホテル・ブランドレジデンス・ATMA Club)
- スパとウェルネスセンター
- 約12万平方フィート(約1万1千平方メートル)。屋内テニスなどのラケットクラブを含み、並んでトレーニングスタジオやメディカルウェルネスセンター、リカバリースペースを備えたフィットネスセンターを設ける
- 完成予定
- 2031年(開発:OKO Group、Oak Row Equities)
- 料金・予約
- 発表に記載なし
出典・確認日
公式発表:Aman Group 公式プレスリリース(外部サイト)
公式情報確認日:2026-11-13

